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【スーパーサイヤ人の戦闘力へ近づけない?】定期昇給やベースアップがなし!昇給がしない企業で働き続ける意味はあるのか?その答えは?

「なにぃ!戦闘力がどんどん上がっていく!!」

という昇給という名の戦闘力が毎年上がっていく人もいれば、昇給という名の戦闘力が毎年上がっていかない人もいます。

全く戦闘力が上がらず、30年勤めあげてもスーパーサイヤ人の様な戦闘力にならない会社で働いているのって辛いですよね?

スーパーサイヤ人までとはいかなくても、界王拳2倍から3倍くらいまでの戦闘力には定年近くにはいっていきたいです。

基本給という名の戦闘力が本当に上がらない企業で働いている人もいれば、基本給が毎年上がっていく企業で働いている人もいます。

一体この差は何なのでしょうか?

私も今まで働いてきた企業で、定期昇給が無い企業で働いたこともありますし、その逆で当然、毎年定期昇給がある会社で働いたこともあります。

実際、定期昇給が無いと長く企業で働くのって難しいですよね?

そんな定期昇給やベースアップが無い企業で働いているあなた。

もし定期昇給がない会社で一生働き続ける覚悟があるのであれば今のままでいいですが、基本給がこれからも変わらない会社で働くのが嫌でしたら一歩踏み出さなくてはいけません。

それでは、定期昇給が無いことによる弊害や給料を上げていくにはどうすればいいのか書いてみました。

給料が上がらずに困っているのでしたら、ぜひ読んでみて下さい。

定期昇給がなしだと当然やる気なし

しっかりと正社員として働いているのに、毎年の定期昇給が無いとやる気なしになってしまいませんか?

正社員として働くメリットを3つ挙げるとしたら、定期昇給ボーナス、そして退職金ではないでしょうか?

その3つの中でも定期昇給は重要な項目の1つです。

何故ならば、基本給が毎年上がっていかなければボーナスだって増えません。

将来、定年したときにもらえる退職金だって増えていかないのです。

今の日本ではフリーターなどの非正規雇用であっても、稼ごうと思えば稼げる世の中です。

正社員として責任ある立場で働いているにもかかわらず、フリーターよりも稼げず尚且つ定期昇給が無いと悲しくなってしまいます。

私自身も定期昇給がない会社で正社員として働いていました。

物流の現場でパート60人ほどをマネジメントする立場で働いていたのですが、それなりにやりがいもあり残業は多かったのですが一生懸命に働いていました。

あるときに取引先である大手企業の意向の元、会社を転籍させられることになりました。

その転籍した先の会社がこれまでになく福利厚生が悪かったのです。

1番ショックだったのが定期昇給が無いことでした。

数十人いる従業員全員が転籍前の説明会で、社長や役員に対しどうやったら給料が上がっていくのか必死に問いただしていました。

1年間働いてみましたがやはり給料は上がらず、ボーナスも立場ごとに違うだけで一般企業でよくある基本給の何ヵ月分という計算ではなく寸志程度。

妻も定期昇給が無いのは辛いといっていたので、長く働いていける会社ではないと悟り退職をしました。

責任ある正社員という立場で長年働いていても給料が上がらないのは、やる気もモチベーションも未来設計図も無くなってしまいます。

そもそも定期昇給とは?ベースアップとの違いってあるの?

「ところで定期昇給って何?ベースアップという言葉も聞くけど違いはあるの?」

そういわれてみれば定期昇給とベースアップってどちらも基本給が上がるイメージですが、違いはあるのでしょうか?

まず、よくいわれている定期昇給とは、会社が決めたタイミングで定期的に賃金を上げる制度のことをいいます。

定期昇給のタイミングというのは会社によって違ってくるのですが、年1回4月がもっとも多いです。

会社によっては年2回の定期昇給を設定している会社もあります。

定期昇給は会社の賃金規定に沿って行われるのが一般的ですが、年齢や社歴だったり個人の仕事の成果に応じて昇給が行われていきます。

しかし、定期昇給はあくまで昇給の機会があるという意味で、会社の業績などによっては必ずしも昇給するわけではありません。

それではベースアップとは何なのでしょうか。

定期昇給とベースアップの違いというのは、定期昇給が「個人の成績に基づいて行われる」のに対し、ベースアップは「会社の成績に基づいて行われる」という違いです。

ベースアップというのは「会社」の業績などに応じて、社員全員の給与を一律で上げる仕組みのことです。

今年は基本給1%のベースアップというのが決定すると、社員全員の基本給が1%上がるのがベースアップです。

例えば基本給が20万円の社員が30人いる会社なら、30人全員の基本給が20万2,000円に昇給するのがベースアップです。

定期昇給が社員個人の成果に基づいて昇給額を決められるのに対して、ベースアップは会社の業績によって社員全員一律で昇給額が決められることになります。

定期昇給とベースアップの違いがこれになります。

どちらが良いのかは、それぞれの会社の規定に応じますので一概にどちらが良いのかは判断が難しいところですね。

定期昇給のメリットやデメリット

働いている従業員からすると、メリットしかない定期昇給です。

しかし、そんな定期昇給にも慣れてきてしまうとデメリットの部分も見えてくることもあります。

定期昇給のメリットは、従業員側からしてみれば毎年の基本給が上がることによって将来設計がしやすいということです。

働き続けて数年後には、ある程度の年収になっているであろう予測ができますので将来設計しやすいですし、何より毎年定期昇給があることで働くモチベーションにもなります。

会社側からのメリットは、定期昇給はベースアップに比べて会社側の負担が少ないのがメリットといえるでしょう。

また、年齢や勤続年数に基づいて昇給率が高くなる制度の場合、昇給率の高い社員が毎年一定数退職していき、代わりに新卒社員が入社してくるという流れになっていれば、定期昇給にかかる会社の負担は大きく変わってきません。

逆に定期昇給のデメリットは、全く同じ利益を出していても年齢や勤続年数を理由に給料に差が出てしまう点です。

そして、それによって能力に見合っていない給料を貰ってしまっている社員がでてきてしまうということです。

これが結果的に大規模なリストラを招いた原因の一つといわれています。

自分よりも頑張っておらず成果を出していない人間が、自分よりも年配で勤続年数が長いというだけでより多くの昇給があれば、誰だろうとモチベーションが下がってしまい職場に対して不満が出てしまうのも当たり前です。

その点成果主義賃金というのは、会社により多くの利益をもたらした社員により多くの給与を与えるという考え方なので、能力と給料の不整合は生まれにくくなります。

また定期昇給制度がある会社の場合、会社側は就業規則等の定めに従って実施することが必要になります。

会社の経営状況によっては規定どおりの定期昇給が厳しくなることも当然あるため、就業規則等の定めには業績等の事情により支給を延期、または支給しないことがあるといったことが記載されていることも多いので確認した方がいいでしょう。

定期昇給というのは、働く側にも会社側にもメリットやデメリットが結果として出てきてしまうものです。

そうはいっても、全く定期昇給が無い会社よりも少なくても良いから毎年基本給が上がっていく会社で働いた方がいいのは当たり前ですね。

定期昇給の平均はいくらくらいなのか?

「うちの会社にも定期昇給はあるんだけど、そもそも定期昇給の平均金額っていくらなの?」

この様に定期昇給の平均がどれくらいなのかというのは、誰もが気になってしまうことです。

2019年のデータで見てみると定期昇給の平均は5,997円でした。

企業規模別に見てみると、中小企業の昇給額の平均は2019年が4,765円であり、大企業の2019年の昇給額は6,199円になりました。

このデータを見てみるとわかるように、中小企業よりも大企業の方が昇給額の平均が多いのが分かるのではないでしょうか。

日本全体で見てみると、一般的には定期昇給は基本給の1%から3%が平均といわれていて、中小企業では1.94%の平均昇給率であり大企業では2.09%の平均昇給率のようです。

しかし、これは全体の平均ですので、もしあなたの会社が中小企業であっても大企業よりも多い昇給額ということもありえます。

私も中小企業で働いていますが、私の働いている会社では昇給額も退職金も東京の平均に合わせているそうで、定期昇給は平均で3.65%も上がっています。

利益率の高いメーカーであるということもあるのでしょうが、中小企業の分類ではかなりの昇給率なのではないでしょうか。

この様に、大手企業だからとか中小企業だからとか関係なく、財務状況の良い会社というのは比較的、昇給額が高い傾向にあるのかもしれません。

定期昇給が廃止になってしまった場合

「えー!うちの会社、定期昇給が廃止になってしまったよ!」

「定期昇給が廃止で給料上がらなくなってしまうの?」

「今まで働いていれば上がっていた給料が…今後はどの様な制度になるのか不安だ。」

最近では、大手企業ですら定期昇給を廃止にして新しい賃金体系にしている企業もあります。

また、中小企業などでは定期昇給を廃止にして成果主義を導入し、成果に基づいた昇給制度へ移行していたりしています。

しかし、中小零細企業で行われている定期昇給を廃止にし新しい成果主義の導入というのは、実際には多くの社員に昇給をさせないことを目的としている場合もあります。

定期昇給が廃止になり、大手企業の様に本当に成果主義でしっかりと昇給をしてくれればいいのですが、この定期昇給の廃止というのは働く社員からしてみれば本当に難しい問題です。

どの会社であっても、社員の基本給を昇給させるためには査定を行わなければいけません。

多くの場合ですと半期ごとの査定があり、最終的に上長や役員による決定が下されます。

昇給金額の差こそ社員間であれど、毎年昇給していくのは生活も楽になりますしモチベーションへも繋がります。

もし、そんな定期昇給の制度が廃止になってしまった場合は、転職も視野に入れて考えていかなければいけないかもしれません。

あなたが勤めている会社で定期昇給がもし廃止になってしまった場合、そしてあなたの年齢がまだ20代や30代などの若い場合は、積極的に転職を考えていった方がいいでしょう。

社員としての責任を負いながら長く働いていくには、昇給というものは家族を養っていくうえでも必要になってくるのですから。

昇給ありなのに昇給しない

「うちの会社は、毎年しっかりと昇給するからね~。」

などと面接時にいわれていざ入社して2年…まったく昇給しないのですが?

定期昇給があると話したにもかかわらず、基本給を上げない会社というのも実際に存在します。

「それって約束が違うじゃん!訴えてやる!!」

そう思う気持ちは、ものすごく分かります。

分かるのですが、定期昇給をするもしないも会社の自由です。

実際に、法律で決められているわけでもないので訴えること自体は難しいですし、就業規則に「業績等勘案の上実施する」などと多くの会社の場合、記載されていることがほとんどですので昇給をさせないからといって会社には何も悪いことはありません。

面接時に毎年昇給があるといっても、会社の業績や個人の評価によっていくらでも調整することは可能なのです。

定期昇給もボーナスも会社の業績や個人評価でどうにでも調整されてしまうのは悲しいのですが、これが現実なんですね。

私自身も全く定期昇給が無い会社へ転籍させられたことがありましたが、やはり正社員として長くしっかりと働いていくには毎年少しでもいいから昇給が無いと人生設計が難しくなってしまいます。

アメリカの企業ですら全国転勤ありと地域限定職などで年収の違いはありますが、それでも役職ごとにどこまで昇給するかが決められているそうです。

もし、3年働いても定期昇給が無く、あなたよりも長く10年など働いている先輩で定期昇給はしたことがないと情報を聞いてしまった場合は、転職活動を考えた方がいいかもしれません。

定期昇給が無い会社で10年働く場合と、定期昇給が毎年3000円ある会社で10年働いた場合では、当たり前ですが基本給が30000円違ってきます。

10年間という時間の流れは取り戻せませんので、慎重に考えた方がいいでしょう。

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